足場を立てるときに、業者からもらった見積もりに「損料」の記載を見かけたことはありませんか。
損料といわれると、なかにはマイナスなイメージをもってしまう人もいると思います。
大切なお金のことだからこそ、何を示すものなのかは確認しておきたいものですよね。
そもそも損料を支払う必要があるのかなども気になります。
足場の費用・見積もりの「損料」について詳しくお話していきます。

足場の見積もりにある損料とは

足場における損料とは、リース料金（借り賃）のことをいいます。
下請けや外注業者が、自社で所有している建材に対して発生した費用です。
購入した機材があるからこそ、足場の建設ができるものですし、全く支払われなかったらわりにあいません。
重機一つだって高額ですし維持もできなくなります。
重機を自社で所有するためのコストもかかります。
自社のものだから無料にしていたら、経営が成り立ちません。

重機が1000万円のものだとして、現場で使ってくうちに損料として使用料を受け取りながら、もとをとっていきます。
もとがとれれば、充実した設備投資にもつながります。

もとを取れるようにするためにも、損料としてリース料金を請求した金額が見積もりに記載されています。
ちなみに自社で建築機材を所有していない場合、別の業者からレンタルする必要があるため「賃料」として記載されています。
いずれにしても重機が必要な作業の場合「損料」もしくは「賃料」がかかります。

そもそも損料とは、江戸時代に生まれた言葉です。
当時「損料屋」と呼ばれる職業がありました。主にレンタルを生業としている人たちになり、ふんどしをメインにレンタルしていたそうです。
当時、ふんどしはとても高価なものだったので、庶民では気軽に購入できるものではありませんでした。
損料とはレンタルの意味を持つ言葉として、今でも建築業界では使われているのです。

足場の損料の目安は？

足場の損料は、業者によっても変わりますし、どんな機材を使用するのかによっても変わってきます。
足場工事の期間が長くなれば、使う機会も増えますよね。
そのため、足場の損料について、明確な基準が定められているわけではありません。
足場の組み立てにかかる費用の目安として、1㎡あたり600円～だといわれています。
なかには1000円を超える場合もありますが、かかる費用はひと昔前よりも下がっています。
建物の外周や家の高さによっても、必要な足場が変わってくるため、見積もりを比較する必要があります。

足場を組み立てられるのは、ある程度経験を積んだ職人さんのみです。
なかには自社で足場を組む場合もありますが、別途他の足場屋に依頼するなど外注しているケースが増えています。
損料はもちろん、外注にかかる費用も見積もりに記載されているケースが多くなります。
さらに、路地奥にあるような近くまで車両が入れない建物での足場組みや隣地との距離が近いなど、特殊なケースでは足場にかかる費用も高くなります。
足場を作るだけで全体の20％程度の工事費になりますし、無料になることはありません。
足場の損料もかかるのが一般的になりますので、足場を無料で組み立てます！と謳っている業者は注意しましょう。

損料は足場だけに限らない

足場の見積もりのなかに損料があるとお伝えしましたが、他の工事でも損料は発生します。
機材を使うような場所では、どこでも損料が発生することがあるのです。
例えば、仮設トイレを作るときもそうですし、重機なども含めて建設現場にて用いられるもののさまざまなところに適用されているものです。
規模が大きな現場になればそれだけ多くの機材を必要とします。
ただ、依頼している側にとっては、どこに損料がかかっているのかもわかりにくいものです。
見積もりに損料の記載があったときは、何を行うときにかかる費用なのかも確認しておくと安心です。

業者のなかには、こうした説明をせずに進めてしまうところもあります。
見積もりに記載されている内容でわからないことがあれば、事前に確認しておくとトラブルを未然に防ぐことにもなります。
また、逆に見積もりをもらったときに、損料も賃料も記載されていないときは、確認してみてもいいと思います。
請求忘れの可能性もありますし、あとから請求されたらいい思いはしないと思います。
質問に対して丁寧に対応してくれる業者を選ぶと、不安な気持ちを持つことなく、足場の組み立ても任せられます。

損料についても必ず見積もりに目を通しておくようにしましょう。

まとめ

足場の組み立てにおける損料もしくは賃料は、必ず記載があるはずです。
損料というとどうしてもないほうがいいのでは？と思うかもしれません。
でも、安全に足場を組み立ててもらうためにも重機は必要です。
重機がなければ作業もはかどらず、余計に費用がかさむことだって十分に考えられるのです。
損料について必要な費用であることがわかっていただけたのではないでしょうか。