足場板の隙間について、悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
墜落災害の多くは墜落防止装置を実施していなかったこともわかっています。
そのため、平成27年に労働安全衛生規則によって足場板についても明確な基準が設けられるようになりました。
足場板について知ることは。作業を安全に行うためにも大切です。正しい知識をつけておきましょう。
足場の墜落防止が強化された背景
建築現場など、広い場所で使用されている足場から墜落や転落する労災事故は後を絶ちません。
足場を立てるというとは、それだけ高所での作業を行うということです。
そのなかでも2m以上の高い場所になると「作業床」の設置が、法律によって決められています。
2015年には墜落防止措置の強化が行われているのはもちろん、足場の組み立てに関して特別教育が行われるようになりました。
作業床は高所の作業中に歩いて移動する、踏ん張るときにも使うものです。
もし正しい墜落防止対策が行われていない場合、事故が起きてしまう可能性も十分に考えられます労働安全衛生法を守るのはもちろん、現場の責任者も含め安全を確保するための努力をしていかなくてはいけません。
労働安全衛生規則による足場板の隙間とは
労働安全衛生規則によって定められている足場板の隙間は、「12㎝未満」にしなければならない決まりがあります。
他にも、床材間は隙間を「3㎝以下」にすること、幅は「40㎝以上」などの明確なルールが決められています。
隙間を狭く維持することで、作業中に部品が落下しにくくするのはもちろん、踏み外しの防止にもつながります。
安全に配慮して作業をするのはもちろんですが、もしもに備えた安全対策であるのがわかりますね。
鋼管の足場用の部品と、金具の規格によると床付き布わくの床材の幅が「24㎝以上」とされています。
両側にある隙間の合計が24㎝以上になる場合は、床材を敷くこと、隙間をふさぐことは十分に可能であると考えています。
それ以上に追加として床材を敷けなくなるまでの要件を踏まえて12㎝未満であることを追加しました。
労働安全衛生規則の足場板の隙間が適用されないケース
労働安全衛生規則によって、足場板の隙間は決められています。
ただし、規定が適用されないケースもあります。
例えば、はり間方向において、建地と床材の両方の隙間が24㎝未満で収まっている場合や、曲線的な構造物に足場を作るケースです。
性質上24㎝未満にするのが難しいときは、規定外となります。
これらの場合に、隙間が12㎝以上の部分に防網を張るなど何かしらの措置をとっているときは、適用外とされています。
構造物との距離が近く、こうした防網措置をせずとも人が落ちる隙間がないときも含まれています。
足場板の隙間は12㎝未満の決まりがありますが、それ以上に「より安全な措置」をとる意識づけや対策も必要になってきます。
特に気を付けるべきなのは、足場の中心幅が60㎝以上ある場合にできる安全対策もあります。
荷揚げなどの対策が難しい部分を省き、枠組み足場では高さ15㎝以上の幅木を設置します。
低いものもありますが、できるだけ高さがあったほうが、安全性も高くなります。
枠組足場以外のものだと、手すりや、中さんなどの設置もしていきましょう。
こうしたちょっとした取り組みの積み重ねが、墜落などの事故を防ぐことにもつながるのです。
足場板の隙間を塞ぐのにおすすめのアイテム
足場板の隙間を塞ぐために使える便利アイテムを紹介します。
メーカーによる違いもありますので、使いやすいものを選ぶようにしましょう。
隙間塞ぎ板（アルインコ）
建築資材を中心に展開しているアルインコでは、足場板の隙間を塞ぐ板が販売されています。
建地と床付きの布枠の間はもちろん、2枚の床付きの布枠の間など、必要に応じて2パターンでの設置に使えます。
設置の仕方も簡単で、フックを横架材にかけて、布枠に乗せ固定していくだけです。
シンプルなアイテムだからこそ使いやすいのが特徴です。
すきまステップ(すきま板、隙間カバー)
足場材などを割安価格にて販売しているサイトでも、隙間を塞ぐ用のアイテムが販売されています。
外周部分を鉄枠で囲った作りになっているため、安全に使えるのもポイントです。
段差がほとんどなく、足場板と比べても安心して使えます。
シンプルだからこそ、使い勝手のいいアイテムといえるのではないでしょうか。
まとめ
足場板の隙間について、労働安全衛生規則によって決められたルールがあります。
そのため、隙間がそのままになっている12㎝以上にならないように意識し対策をしていくことが大切です。
部品の落下や人が落ちる事故を未然に防ぐためにも、隙間をなくすように見直ししていきましょう。
足場については、正しい知識を付け定期点検を行うなどできる対策を続けていきましょう。
現場に慣れているからと油断していると、大きな事故につながることも十分に考えられるからこそ、事前の対策が必要です。
